7月5日予言の真相は？たつき諒の記述・当日の地震・科学的根拠を2026年最新で徹底解説

発生日時
2025年7月5日 06時29分


震源
トカラ列島近海


震源の深さ
19km


最大震度の観測地
鹿児島県十島村


津波
心配なし

出典：気象庁「令和7年7月5日06時29分頃のトカラ列島近海の地震について」。

予言された4時18分と実際の地震は一致したのか

時間を比較すると、違いは明らかだ。

- 午前4時18分：SNSなどで予言の発生時刻とされた時間。実際には夢日記の記録時刻。
- 午前6時29分：トカラ列島近海でM5.4、最大震度5強の地震が発生。

地震が発生したのは4時18分ではなく、約2時間11分後だった。

また、気象庁はこの地震について津波の心配はないと発表している。予言の話題で注目された太平洋沿岸を襲うような巨大津波も発生していない。

したがって、7月5日に地震があったという事実と、著書に記された大災難の夢が科学的に的中したという主張は分けて考える必要がある。

7月5日だけの地震ではなかった

さらに重要なのは、トカラ列島近海の地震活動が7月5日に突然始まったものではなかったことだ。

内閣府の2026年版防災白書によると、同海域では2025年6月21日から地震活動が活発化していた。

7月3日にはM5.5、最大震度6弱の地震が発生し、7月5日の地震の前から大きな揺れが続いていた。

当時の経緯と、その後の記録を整理すると次のようになる。

トカラ列島近海の地震と7月5日予言に関する時系列

この時系列から分かるのは、7月5日の地震が、それ以前から継続していた地震活動の一部だったということだ。

予言された日付と実際の地震の日付が重なったとしても、それだけで予言と地震の因果関係が証明されるわけではない。

【東日本大震災を予言していた？】1999年版『私が見た未来』の真相

7月5日予言に説得力を与えた背景には、もう一つの出来事がある。

それが、1999年に刊行された『私が見た未来』の表紙に記された「大災害は2011年3月」という言葉だ。

実際に2011年3月11日には東日本大震災が発生した。巨大地震と津波によって東北地方を中心に甚大な被害が生じたことから、表紙の記述が後年になって注目された。

しかし、この話には押さえておくべき経緯がある。

表紙の2011年3月という言葉はどう生まれた？

2022年に公開された文藝春秋のインタビューで、たつき氏は表紙の制作過程について説明している。

それによると、1999年版の表紙はほぼ完成していたものの、夢日記を描き込む予定だった部分が一つ空白になっていた。

その締め切り前夜に、白いスクリーンのような場所に「大災害は2011年3月」という文字が表示される夢を見たという。

目覚めた後、その言葉を表紙に書き込んだと本人は振り返っている。

つまり、出版前に2011年3月という年月が記載されていたこと自体は事実だ。

ただし、東日本大震災の発生場所やマグニチュード、発生日、津波の高さなどを具体的に予測していたわけではない。

漫画に描かれた津波は東日本大震災のことだったのか

ここには、さらに重要なポイントがある。

飛鳥新社の完全版の紹介文には、漫画の中に描かれた大津波は2011年3月のことではないという説明がある。

つまり、表紙の「大災害は2011年3月」という言葉と、漫画に描かれた津波の夢を、そのまま一つの出来事として結び付けることはできない。

この点は、東日本大震災予言の真相を考えるうえで重要だ。

1999年に記された年月と2011年3月の大災害が一致したことは、確かに興味深い。しかし、年月だけの一致と、地震の発生場所や規模まで特定した科学的予測は別のものだ。

過去の一致があったことは、2025年の夢が現実になる科学的証拠にはならない。

この区別を理解することが、7月5日予言を冷静に検証する出発点になる。

【気象庁の地震予知に科学的根拠はある？】日付を指定できない理由

7月5日予言を科学的な観点から判断する際、最も重要な資料が気象庁と地震調査研究推進本部の見解だ。

気象庁は地震予知について、地震の発生時刻、場所、規模という3つの要素を精度よく限定して予測することと説明している。

現在の科学的知見では、そのような確度の高い地震予測は難しい。

地震予知と長期的な地震リスク評価は違う

ここで混同されやすいのが、地震予知と長期評価の違いだ。

地震の発生を完全に予測できなくても、過去の地震活動や地質構造、プレートの状態などを分析すれば、特定地域で一定期間内に大きな地震が発生する可能性を評価できる。

例えば、南海トラフ地震については、過去の発生間隔やプレート境界の状態などから長期的なリスクが評価されている。

ただし、これは「来月5日に地震が起きる」といった特定日の予測ではない。

地震調査研究推進本部も、大きな地震であっても発生時期・場所・規模を高い確度で予測することは困難としている。一方、プレート間の固着状態の変化を示す現象が確認された場合には、平常時より発生可能性が高まったと評価できる場合がある。

緊急地震速報も地震予知ではない

もう一つ知っておきたいのが、緊急地震速報との違いだ。 （あわせて読みたい：【1】鼻水を止めるツボ押しは本当に役立つ？迎香・印堂の効果を検証）

緊急地震速報は、地震が発生した後、震源に近い地震計で観測された地震波を解析して、強い揺れが到達する時刻や震度を予測する仕組みだ。

つまり、地震が起きる前に日時を予測するものではない。

気象庁の説明によれば、震源に近い場所では強い揺れに速報が間に合わないこともあり、発表から主要動の到達までは数秒から数十秒程度しかない場合もある。

7月5日予言に対する気象庁の見解

2025年6月13日の記者会見では、当時の気象庁長官・野村竜一氏が、SNSで拡散していた7月5日の大地震情報について言及した。

テレビ朝日の報道によると、長官は日時と場所を特定する地震予知は現代の科学的知見では不可能であり、拡散している情報について科学的根拠がないとの見解を示した。

同時に、日本ではいつ、どこでも地震が起こる可能性があるため、日頃から備えを確認するよう呼び掛けている。

ここで重要なのは、予言に科学的根拠がないことと、日本に地震の危険がないことは全く別だという点だ。

日付を指定した予言を信じる必要はない。しかし、地震そのものへの備えは欠かせない。

【SNS拡散の実態】7月5日予言は海外旅行にも影響した

今回の騒動は、日本国内の都市伝説にとどまらなかった。

特に大きな影響が報じられたのが、香港を中心とする海外の旅行需要だ。

2025年7月4日付のロイター通信の報道によると、香港から日本への旅行を不安視する人が増え、航空便の運休などにもつながった。

同報道では、香港からの訪日客数が2025年5月に前年同月比11％減少したことが紹介されている。

また、香港の旅行会社EGL Toursの関係者は、日本関連の事業が半減したと説明した。旅行会社は割引や地震保険などを導入して顧客の不安に対応していたという。

ただし、訪日客数の減少をすべて予言騒動だけの影響と断定することはできない。報道で確認できるのは、旅行関係者がSNS上の予言情報を需要減少の要因として挙げていたことだ。

7月5日当日のSNSの反応

2025年7月5日には、午前4時18分を過ぎた後もSNS上で関連投稿が相次いだ。

日刊スポーツは当日、「予言の時間」「予言の日」などの言葉がトレンド入りしたと報道している。

投稿の内容には、何も起きなかったことへの安堵や、予言の日時を誤解しないよう呼び掛けるもの、いつ地震が起きてもよいように防災用品を用意しようという注意喚起などがあった。

一方、鹿児島県のトカラ列島近海では実際に地震活動が続いており、情報への不安と現実の防災上の注意が同時に存在していた。

なぜSNSでは予言が大きくなりやすいのか

今回の現象には、情報が拡散する際の特徴が表れている。

第一に、1999年版の表紙に記された2011年3月という年月が、東日本大震災の後に強い印象を持たれるようになったこと。

第二に、2021年の完全版で2025年7月という新しい夢が紹介され、過去の出来事と未来の夢が一つの物語として受け止められたこと。

第三に、夢を見た時刻と災害発生時刻が混同され、映画のタイトルまで加わって具体的な日時が独り歩きしたことだ。

また、文春オンラインのインタビューでは、たつき氏自身が過去に本人を名乗る偽者が現れ、本人がしていない発言を繰り返していたことを明かしている。本人の発言と、第三者が作り出した情報を区別する必要性は、今回の騒動以前から存在していた。

【2026年最新の現在】7月5日予言のその後とトカラ地震活動

2026年10月現在、2025年7月という予言の対象期間はすでに経過している。

全国規模の巨大災害や予言で話題になった巨大津波は発生せず、特定日の大災害予言が現実になったとは確認されていない。

ただし、トカラ列島近海の地震活動そのものは、その後も続いている。

2026年のトカラ列島近海の地震活動

内閣府の令和8年版防災白書によると、2025年6月21日から2026年5月6日までに、トカラ列島近海では震度1以上の地震が合計2,424回観測された。

同海域の地震による住家被害は一部破損1棟で、十島村の悪石島や小宝島の住民が島外へ避難するなどの影響も生じた。

また、気象庁の2026年版資料では、2025年7月20日ごろから大きな地震の回数は減少したものの、2026年1月時点でも活動が続いていたと説明されている。

さらに、2026年10月2日にはトカラ列島近海でM3.3の地震が発生し、十島村で最大震度3を観測した。10月18日にもM2.0の地震が気象庁の記録に掲載されている。

このように、予言の対象期間が過ぎても、トカラ列島近海で地震が発生する可能性がなくなったわけではない。

しかし、2025年7月5日の地震活動と2026年の地震を、過去の予言が的中した証拠として扱うこともできない。

7月5日予言の検証と、トカラ列島近海の実際の地震リスクは、別々に評価すべき問題だ。

2026年時点でのファクトチェック一覧

この比較から、7月5日予言は書籍に記された夢の内容、SNSで追加された日時、実際に発生した地震が混在して広まった情報だと整理できる。

【予言に頼らない防災対策】今すぐ確認したい7つのポイント

7月5日の予言騒動が終わったからといって、防災対策を後回しにしてよいわけではない。

地震は特定の日だけに起きるものではなく、日常生活の中で突然発生する可能性がある。

内閣府の2026年版防災白書でも、家庭での事前対策として家具の固定、備蓄、避難経路の確認などが挙げられている。

1. 自宅周辺のハザードマップを確認する

まず、自分が住んでいる地域にどのような災害リスクがあるのかを把握する。

地震による揺れだけでなく、津波、液状化、土砂災害、洪水なども確認しておきたい。

2. 家具や家電を固定する

地震による負傷を防ぐため、背の高い家具や大型家電の転倒防止対策を行う。

特に寝室や出入口付近には、倒れた家具が避難の妨げにならないよう配置を見直しておくことが大切だ。

3. 飲料水と非常食を備蓄する

内閣府は、最低3日分、できれば1週間分の備蓄を推奨している。

飲料水は1人1日3リットルを目安にし、食料だけでなく携帯トイレや生活用品も準備しておきたい。

4. 家族の安否確認方法を決める

災害時は電話や通信サービスが使いにくくなる可能性がある。

災害用伝言ダイヤル171などの利用方法を家族で確認し、集合場所や連絡方法を決めておく。

5. 津波からの避難場所を把握する

海岸や河川の近くに住んでいる場合、津波から避難できる高台や避難ビルを事前に確認する。

気象庁は、強い揺れや長い揺れを感じた場合には、津波警報を待たずに海岸から離れて避難するよう呼び掛けている。

6. 気象庁や自治体の情報を確認する

SNSの投稿だけで災害の発生を判断せず、気象庁や自治体の防災情報を優先する。

特に、地震情報、津波警報、南海トラフ地震臨時情報などは、それぞれの意味を理解しておきたい。

7. 非常持ち出し袋を定期的に点検する

懐中電灯、モバイルバッテリー、常備薬、衛生用品、現金、身分証明書のコピーなどを確認する。

家族構成や季節に合わせて中身を見直し、食品や水の期限も定期的に確認する。

予言が当たるかどうかを気にするより、実際に災害が発生した際に行動できる準備を整える方が、生活を守るうえで確実性が高い。

【7月5日予言に関するよくある質問（FAQ）】

Q1：たつき諒氏は2025年7月5日に大地震が起きると予言していた？

A1：著書『私が見た未来 完全版』に記されているのは、2025年7月に大災難が起きるという夢の内容だ。7月5日という具体的な日付や午前4時18分という発災時刻を予言したわけではない。飛鳥新社も公式に説明している。

Q2：2025年7月5日午前4時18分には何が起きた？

A2：午前4時18分は、たつき氏が2021年7月5日に夢を見た時刻として夢日記に記録したものだ。2025年7月5日の午前4時18分に巨大災害が発生したという事実はない。同日午前6時29分にはトカラ列島近海で最大震度5強の地震が発生した。

Q3：7月5日予言は完全に外れたの？

A3：全国規模の大災害や巨大津波が起きるという形で広まった予言は、実際の出来事とは一致しなかった。書籍に記された「2025年7月」という期間は経過している。トカラ列島近海では実際に地震が発生したが、それを予言の科学的な的中と判断する根拠はない。

Q4：2026年現在もトカラ列島近海で地震は起きている？

A4：起きている。2026年10月にもM3.3などの地震が気象庁の記録に掲載されている。2025年から続く地震活動についても、内閣府や気象庁が公的資料を公表している。

Q5：気象庁は特定の日に起きる地震を予知できる？

A5：現在の科学では、発生日時・場所・規模を高い精度で指定する地震予知は困難だ。長期的な地震発生確率の評価や、地震発生後の緊急地震速報とは区別する必要がある。

まとめ：7月5日予言の真相と2026年以降に必要な判断基準

2025年7月5日の大災害予言は、たつき諒氏の『私が見た未来 完全版』に記された2025年7月の夢を出発点として、SNSや映画のタイトルなどを通じて具体的な日時へと変化しながら拡散した。

特に重要なのは、午前4時18分は2021年に夢を見た時刻であり、2025年の災害発生時刻ではなかったという点だ。飛鳥新社も2025年4月の公式発表で、この誤解を明確に否定している。

実際の2025年7月5日には、トカラ列島近海で最大震度5強の地震が発生した。しかし、全国規模の大災害や巨大津波は起きておらず、地震活動も6月から継続していた。2026年10月現在、7月5日予言の対象期間はすでに過ぎている。

一方、トカラ列島近海を含め、日本各地で地震が起きる可能性は今後も存在する。気象庁や地震調査研究推進本部が示す科学的な情報を確認し、家具の固定、備蓄、避難経路の確認などを日常的に進めることが大切だ。

7月5日予言から学べるのは、未来を特定の日付で恐れることではない。噂と公的記録を区別し、根拠のある情報をもとに、いつ起きてもおかしくない災害に備えることこそが、2026年以降も変わらない防災の基本である。 （あわせて読みたい：コナンテレビ放送は何曜日の何時？2026年最新の次回予定・地域差・配信先を徹底解説） （出典: 7 月 5（Yahoo!ニュース））